米国のビジネス誌「Fortune」は19日、世界の様々な企業番付となる「Fortune Global 500」の2013年版を発表しました。Fortune Global 500は世界中の株式公開企業を対象として、毎年3月31日を末日とする会計年度の売上高総額に基づきランク付けしたリストであり、企業の業績動向や経営状態を判断する材料として、様々な企業や媒体に利用されています。

今回発表されたのは2013年3月31日付けの2013年版で、番付の上位には石油関連企業や自動車関連企業が名を連ね、世界経済を動かす原動力となっている巨大な市場規模を見せ付けていますが、ガジェットフリークとして注目したいのはやはりハイテク関連企業の躍進です。

経由元のEE Times Japanによれば、2013年に大きく躍進したのがアップルとなっており、2012年に55位であったものが、2013年には19位まで大きくランクを上げています。またスマートフォンやタブレットなどで市場を争うサムスンについても、2012年の20位から2013年には14位へとランクを上げており、この2社がハイテク企業の中でも激しいデッドヒートを繰り広げている様子が分かります。

またアップルの躍進を支える企業として忘れてはならないのが、台湾のEMS（Electronics Manufacturing Service）企業、ホンハイです。ホンハイはフォクスコングループの中核企業としてiPhoneの製造などを手掛けており、その番付は2012年の時点で43位でしたが、2013年には30位までランクを上げており、モバイル端末を中心としたハイテク機器製造が好調である事を示唆しています。

またもう1つの大きなポイントとして注目したいのは売上高ランキングではなく、利益ベースでのランキングです。利益ベースでは1位が米国の総合エネルギー企業であるネクソンモービルですが、2位にアップルがランクインしています。その利益額は約4170万ドル（約41億4700万円）にものぼり、サムスンの利益額である約2060万ドル（約20億4900万円）をダブルスコアの大差で引き離しています。

これらの内容から、アップル製品の利益率の高さや同社のコストマネージメントの上手さが垣間見え、この高い利益率が同社を支えている原動力であると推察できます。

利益率が高いということは、それだけ消費者が製品に対して高い金額を支払っているということでもあり、アップルという企業ブランドが如何に高く評価されているのかが分かります。経済のグローバライゼーションが進み、国家の枠を超えた経営戦略が強く求められる時代にあって、企業のブランド力を向上、維持していくということは、今後の世界経済においては最も重要な要素なのかもしれません。

[EE Times Japan]