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　【ニューデリー杉尾直哉】「微小粒子状物質『ＰＭ２．５』による大気汚染で、インド国民の半数の平均寿命は３．３年短くなる」－－。米マサチューセッツ工科大のマイケル・グリーンストーン教授が２８日夜、インドの首都ニューデリーで開かれたシンポジウムで独自の推計を発表した。

　グリーンストーン教授は昨年、中国の大気汚染が深刻な地域と、そうでない地域の住民の平均寿命を比較し、
「深刻な地域の方が短い」との共同研究結果を発表。その内容をインドに当てはめて推計した。

　インドのＰＭ２．５の基準（１立方メートル当たり４０マイクログラム）を超えた地域と下回った地域を比較した。基準を超えた地域の年間平均値は７２．３マイクログラム（２０１０年）で、住民は国民の半数に当たる６億２０００万人。こうした「汚染地域」に住む住民の平均寿命がそうでない地域より「３．３年短くなる」という。グリーンストーン教授は、「インドは近年、高い経済成長を遂げたが、大気汚染による健康被害で寿命が短くなってしまえば豊かになった意味がない。早急な対策が必要だ」と訴えた。

　これに対し、シンポに出席したインド科学技術庁のラマサミ次官は、「ＰＭ２．５と健康被害の因果関係が立証されていない」と反論。「そもそも人間は輪廻（りんね）で生まれ変わるので、多少寿命が短くなっても問題ない」とも述べ、会場から苦笑をさそった。

http://mainichi.jp/feature/news/20140329k0000e030246000c.html