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インターネット・ウェブに関する、はずれてしまった5つの予言 : カラパイア

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 現代におけるインターネット・ウェブの普及は凄まじいものがある。それは当時、この業界に携わっていた関係者ですら予測しえなかったようだ。

 1989年5月、英科学者のティム・バーナーズ・リーは「ワールド・ワイド・ウェブ(WWW)」の考案を持って上司に打診したところ、「漠然としているが発想は面白いかもね。」だった。ティムのこの漠然とした発想こそが、インターネットの誕生へとつながったのだ。

 CNN MONEY誌で、当時は真剣に語られたものの、結果的には外れてしまった5つの予測・予言がまとめられていた。

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1.スパムすぐに過去の遺物となるだろう。/ ビル・ゲイツ (2004年)

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予言:「2年以内にスパムは無くなっているでしょう」

 2004年、スイス・ダボスで開かれた「世界経済フォーラム」でのマイクロソフト創始者であるビル・ゲイツの発言である。彼はスパムの対処法として三つの案を投じた。

1.メールのフィルターを強める事でスパムを規制する方法
2.「ヒューマンチャレンジ」と言い、メール送信の際にパズルを解かなければいけない方法
3.「ペイメント・アット・リスク」と言い、メール送信の際に支払いをしなければならない方法

 ビル・ゲイツは当時「これら3つの方法を用いれば、スパムメールは過去の産物となるでしょう」と断言していた。

現実:メールのフィルターは確かに役には立っただろう。しかし、過去10年におけるネット上でのスパムメールは増加の一途を辿っている。去年の12月時点での「グリーンビュー・データ」の公式発表によると、ネットで飛び交うメールの68%はスパムメールなのだそうだ。
 

2.ネットが新聞を超えるわけがない / ニューズウィーク誌(1995年)

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予言:「ウェブサイトが新聞紙にとって代わる事は不可能だ」

 ニューズウィークが2010年に1ドルで売却されてしまった事は記憶に新しいが。15年前、ニューズウィークはサイバーセキュリティー・宇宙飛行士等の各専門分野の著名人数人を集め、「アンチ・ウェブ」と言うにふさわしい特集を組んだ。その中の一人であった作家のクリフォード・ストールはネットを「必要のない情報の掃き溜め」だと、痛烈に批判した。

 同特集において、彼は「現実的に考えて、オンラインの情報が新聞紙にとって代わる事なんてありえませんよ。MITのニコラス・ネグロポンテ氏はネットで本や新聞紙を購入できる日が来るとか言ってますが・・・つーかありえないですね」と語った。

現実:現在、世界各国の新聞社が窮地に立たされている。

絶滅危惧種「新聞」の絶滅時期を国別で予想した「新聞絶滅年度タイムラインMAP」




3.通信量が増えすぎてネットは崩壊するだろう / ロバート・メトカーフ(1995年) 

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予言:「インターネットは・・・パンクするんじゃない?」

 ロバート・メトカーフは米電気工学者の一人でイーサネット(LANケーブル)の開発に多大な影響を及ぼした。彼は当時から「インターネットはそのうち情報が多すぎて、パンクしてしまうのではないか?」と懸念していた。メトカーフ氏は「より多くの人間がネットに接続していく事で1996年頃にはインターネットはパンクして使えなくなる」と予言していたのだ。

現実:実際、Gメール・フェイスブック・ツイッターは度々サーバーが落ちてしまう事はあるが、今のところどうやら大丈夫のようだ。


4.ウェブの登場は独裁者・言論統制の終焉を意味する / 米専門誌コロンビア、ジャーナリストレビュー(1995年)

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予言:「ウェブの登場はビッグブラザー(独裁者・権力者)の終焉を意味する」

 弁護士であり研究者でもあったピーター・フーバーはデジタル化に関しては楽天的思考を持っていたと言えるだろう。彼は「拡大するネット世界やデジタル化により、政治家や企業家は溢れる情報を止める事は出来ないだろう」と発言した。同時に彼は「ジョージ・オーウェル(全体主義的な管理社会の世界を描いた人物)の思いついたような世界が、我々の世界で起こる事はないだろう」とも発言した。

現実:アメリカ国家安全保障局(NSA)元職員エドワード・スノーデンがリークした情報によると、「NSAはグーグルやフェイスブックにある個人情報を監視している」そうだ。我々の行動は、世界中のどこに居ても、オンラインで公開してしまえば、権力者により丸裸にされてしまうのだ。


5.ネットで買い物する人などいない / ニューズウィーク(1995年)

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予言:「ネットで買いものをする人などいるわけない」

 予言2でも登場したストール氏のもう一つの発言である。彼はたった数百文字の文章に有りえない程の見当違いを多く生み出してしまった。その中で彼は「バーチャル・コミュニティー」を嘲笑い、国や政府機関がウェブサイトを運営する必要性についても「全く無い」と否定し、「研究者がどうやってネット上に溢れる嘘の情報から正しい情報を探し当てるのだ」と書いている。

 特に彼は人間との触れ合いの無いネット上での売買に対しては最も懐疑的で、「ネット全体の売り上げより、うちの近所のショッピングモールの売り上げの方が遥かに大きい。もし仮にネット上での買い物が信頼性の高いものであったとしても、販売員との触れ合いが無いなら成功しない」と発言していた。

現実:あえて言うならヒントはアマゾン。日本だと楽天も。

via:money.cnn・原文翻訳:riki7119


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