時は２０２X年１月１日。

とうとうこの日がやってきた。元旦と共に旧国会議事堂では
新たに創られた旗ざおに星条旗が登った。日の丸の左横に
星条旗がはたく姿は日本という国家がなくなったと表すと同時に
新たにアメリカ合衆国の州の一員と立ち並ぶ、新たな時代の幕開けとなる。

合衆国へ編入の際に日米間の数々の合意がなされた。

まず、旧日本国の天皇陛下は現存する形と決まった。

ただし、天皇陛下への存在意義は日本州民からの
州税のみで補うという形として合意。他州及び連邦政府からの
税金は一切使われず、日本州独自の州税で現存するとなる。

ここでアメリカ合衆国の「州の権限」を説明しなかればならない。

基本、アメリカは「州の権限」を尊重する国だ。事実、アメリカ合衆国の
建国当時からの理念であり、連邦の法の元となる権利章典（Bill of Rights)
第１０条に

「この憲法によって合衆国に委任されず、また州に対して禁止していない権限は、
それぞれの州または人民に留保される。」

と書かれてある

簡単に説明すると「連邦政府の決めたことは他の州は従わなければ、
それ以外は後はおまいらの州法で勝手にしろ」となる。

まぁそこらあたりは後々話していくとしよう。

次に旧日本国の都道府県が同時に群へと降格。
無駄な公務員は切り落とされ、新たに日本州としての
州税制へと移行された。

旧日本国の自衛隊も今日から慌ただしい。

なぜならば今日からは陸自は日本州兵（ミリシア）となり、基本日本州本土を自衛する形となった。
それと同時に空自、海自はUS Air ForceとUS Navyに再編。日本の国土の護衛は格段に上がった。

さて州への権限の話しに戻ろう。

過去に日本国民が自衛隊を補うために使われた税金は日本州兵（旧陸自）にのみになったので
税金は1／3に減税。

逆にUS Air ForceとUS Navyが旧空自と旧海自の役割を果たすことになり、こちらを補う税金額は
日本州を含め、他合衆国からの税金も含まれるようになり、結果的に日本州としての防衛費は
旧日本国時代に対して40%の税金のみで可能になった。

さぁこれからは安価でやってみようか。

まずはアメリカ合衆国日本州となったからに
どこが変わったか聞きたいことあるかね？

>>20

>>20
各地域で1月1日を迎えると同時に日の丸が下げられ、閉館されました。
在外公館を補う税金もなくなり、日本州民はアメリカ他州民と同じく
アメリカ合衆国の在外公館への税金を払うことになります。

日本国民の在外公館への負担が１００％からアメリカ合衆国日本州として
1/51に減りました。

もちろんアメリカに日本の大使館や領事館を置く必要もなくなりましたし、
日本にもアメリカの在外公館を置く必要性もなくなりました。

アメリカ⇔日本間はもはやパスポートやビザも必要もなくなり
完全アメリカ国内旅行圏内となります。

もちろん日本州からアメリカ本土の他州へ引越ししても構いません。
他州で仕事を探しても構いません。お好きなように。

逆もしかりでアメリカ本土の州も日本州へ引越しできます。
そういえばこの前近所のメイド喫茶で金髪のアニメ好きな娘が入ってましたね。
どうやら家族揃ってワシントン州から引越ししてきたみたいです。

では次>>30

>>30
先ず気になったのは旧在日朝鮮人ですね。旧日本国以上にアメリカ合衆国は北朝鮮との国交は認めていません。
合衆国議会の共和党・民主党は両党とも一致でRepatriation of North Korean Actという法案が決議されました。

１．旧日本国で朝鮮籍だった方は3ヶ月以内に北朝鮮に帰るか北朝鮮への忠義を捨ててアメリカ合衆国民になるか
選択せよ

２．選択しない場合は不法滞在として検挙し、北朝鮮への強制送還します。

次は民団・韓国籍の方々ですね。もちろんこちらも旧日本国韓国籍だったのが今ではアメリカ合衆国日本州に滞在する
韓国人となるわけです。

合衆国への編入の際に旧日本国民は自動的にアメリカ国民になれます。
しかし編入時に日本国民でない方はアメリカ国民になれません。

旧日本国のもとで韓国籍のままだった人はそのままただの移民者のままです。
選挙権はどうなるかですかって？連邦レベルではアメリカ国民じゃない人は投票権はありません。
しかし州および地方レベルは各自治体の法案に任せています。

よって今では「アメリカ合衆国日本州に滞在しているだけのコリアン」に選挙権を与えるか否かは
日本州の州法案によります。どうなりますかね？私はあるわけなかろｗ　と思っています。

では次>>40

>>40
多分貴方達にとっては重大ですよねｗ

さきほども言いましたが「連邦が規制しないものは州の権限にゆずる」は逆に
「連邦レベルで決めたことは州全体で従わなければならない」となります。

ではアメリカ合衆国の「連邦レベル」でのエロ規制はどうなっているか？

簡単です。ありません。未だに50州全体でエロ規制をどう連邦レベルでまとめるか
議論も続いています。よって連邦レベルでは「３次のロリペドもの」以外は何も定まれていません。

では貴方達はこう言いますでしょう？

じゃ何故アメリカでロリ同人誌を所持した人が捕まっているのか？と

「捕まった」＝「有罪」ってわけではありません。そこら辺は警察官による偏見が大きいです。
でもいざ捕まえても裁判レベルまで辿りつければあら不思議、どこにも「２次に対する
エロ規制」なんてありません。

それはそうです。だって連邦レベルで「言論と表現の自由」が絶対だからです。州レベルで意義を唱えても
これは連邦レベルでの決め事だから覆せません。なので２次画像は２次に過ぎない。

では貴方達に重大な事実を教えてあげましょう。今までアメリカでロリ同人誌を所持して捕まった人は
どうなったか？みんな裁判で無罪を勝ち取っています。悪くても弁護士費用を払ってせいぜい２万円程度の
罰金ぐらいです。

どうあがいても警察がクソなのはどこの国でも同じです。

任意同行といいながらも半ば強制的なのはアメリカも日本も同じなのです。
でも実際の所それらの行為はアメリカも日本も違法なのです。

警察はアメリカになろうが日本になろうがクソはクソ。

後はそれらを自分たちで法をよく知って裁判で意義を唱えるだけなのです。

では次へ行きましょう >>55

>>55
保険制度ですね。

ではアメリカ医療事情を説明しましょう。実はアメリカでも国保問題は長い間論争されてきました。
しかし、州ごとによって解釈は多様で中々まとまりがつけられません。なので未だに連邦レベルでは
国保はなく、あくまでも各州の判断によって任されています。

しかし州レベルとなると連邦の税金で補えがないので州レベルの州保（？）は作るの大変で
あったとしてもごく最低レベルの保険しかありません。よって医療は民間保険会社のビジネスと
なっちゃうわけですね。

もちろんここは今まで通り日本州が日本州税のみでやっていけるのならさしづめ問題にはなりません。
簡単にいえば「連邦レベルにないのなら、日本州は今まで通り勝手に自分たちの州税で州民健康保険を
やり続けるぜ！」と言えば済むことです。

だが、それをやり続けて結果的に日本州の財政があぼーんしても連邦政府はたすけてくれません。

ここらへんは日本州民でじっくり議論するべきだと思います。

根本的なところで合衆国の「州の権限」がどれだけ大きな影響力を及ぼすかわかってきましたか？

では次>>70

>>70
言語ですね。

みなさんはアメリカの公用語はなんだかわかりますか？

英語？

不正解です。実はアメリカの公用語は定まれいないのです。これもあくまでも州レベルの判断となっています。
結局のところ各州の共通語が英語なので一般的に英語を使っているのみに限りません。

州によっては正式に英語以外にスペイン語が州レベルの公用語と定まれているぐらいです。ハワイに限っては
英語とハワイ語になっていますし、アラスカ州は英語とイヌイット語（アラスカ原住民）になっています。

よって日本州も同じく州法レベルの公用語は英語と日本語となりました。

もちろん日本州民ととってはこれからアメリカ他州から引越ししてくる人もいれば、
日本州民がアメリカ各州へ引っ越すこともありうります。

日本州⇔各州との州間貿易が盛んになったりするので英語が今まで以上に
重要になってくると思います。

でも学校や職場にアメリカ人が１０～２０人ぐらいいたら話す機会も増えてくると思いませんか？
理論でグラマーとか単語覚えるよりも実際につかって喋るほうが英語は覚えやすいと言われています。

要はイギリス領時代の香港と同じ感じになるんじゃないかな？

では次>>85

>>83
建国当時から「報道の自由」は連邦レベルで決まっているので州法レベルでは規制しようがありません。

むしろ偏見報道が多い日本のマスゴミにはいい機会にはなると思います。
なぜならば、より強い連邦レベルでこの自由が保証されている限り、
そうですね、例えば真逆に対ウジ・TBS・日テレとしてチャンネル桜とかが
民間放送にあがってくるかもしれませんよ？

>>90

>>90
一存に言えませんが島国という地理的条件があるのでアメリカ本土ほど犯罪の影響は少ないとおもいます。
実際にアメリカ本土から遠くはなれているアラスカ州・ハワイ州の犯罪率は本土より極端に少ないです。

それにいくらアメリカ国内となっていても地理としてはどうしても飛行機でしか日本州に来られません。

では>>96

>>96
これも報道の自由、州の権限と同じで建国当時からある連邦レベルの法ですね。

アメリカ権利章典第２条
「規律ある民兵は、自由な国家の安全にとって必要であるから、人民が武器を保有し、
また携帯する権利は、これを侵してはならない。」

これは絶対です

・・・が、どこにも「銃そのもの販売に規制掛けてはならぬ」とはどこにも書かれていません。
そこで使えるのが９条の「州の権限」です。

はい、後はお分かりですね？銃そのものに多額の税金を掛けて出まわる数を制限すればいい。
あるいは実弾一発を高くすればいい。等々、いろんかことが可能です。

事実、銃に対する販売の規制や制限は州によってまちまちです。ある州は短気なDQNが
ガンショップで購入してすぐさま犯罪を犯すのを防ぐために一週間、またはそれ以上の「身元調査期間」を
付ける州もあります。

次 >>105

>>105
貿易くんやっと安価踏めておめでとう。

貿易に関しては合衆国憲法第一条により、立法府のアメリカ合衆国国議会が最高権力者となる。
よって日米貿易はなくなり、日本の貿易は日本州の代表者を含めたアメリカ合衆国国議会が
全て決める。

要するにだ、日本州の代表者は米韓FTAに対して米国（日本州含む）に有利な発言もできるようになるんだ。
今まで散々韓国が盗んだ日本の技術を今度は米韓FTAを介入して「アメリカに弁償汁」と言えるようになる。

しいて貿易でマイナス点で言えば日米貿易がなくなるからアメリカ他州から
日本州へくるモノに関税の収入がなくなっちゃうってことだね。

次>>115

>>115
日本州が正式にアメリカ合衆国になっているんですから中国への抑止力どころか
ウザイ半島の竹島よこせ、対馬よこせ問題や対ロシアの北方領土問題も
全て解決するかもしれませんね。

次 >>120

>>120
暴力団対策は旧日本国警察庁刑事局組織犯罪対策部→FBI（連邦捜査局）組織犯罪部の管轄に以降。

要は山口組の対策はFBIが引き継いで、NYのイタリア系マフィアと同格の調査を行う様になるってことだな。

>>次126

>>126
大杉るから一つにしてくれ。

どれにする？

>>128
ふむ、どうせつめいしたらいいかな。ではこうしよう。

例えを言うと、アメリカは国としてみれば確かに大きい。でも州で見ると大きい州（テキサス州）も
あれば小さい州もある（デラウェア州）。ではテキサス州があるからデラウェア州の畜産業は
衰退しているか？といえばノーである。

なぜならばデラウェアもテキサスもアメリカという一つの巨大畜産業の一員であるからだ。
日本州も同じ。競争相手は州間ではない。日本州もテキサス州もデラウェア州も全ての
農家に補助金がでて、日本産・テキサス産・デラウェア産を全て一つに纏めて一つの巨大産業となるわけだ。

そしてもちろん、日本の農家も日本州民である以上、アメリカ国民の訳だ。

もし日本の狭い領土で農家をやっていくのは難しいと思うなら、それこそ
もうアメリカ国民であるのだから、日本の農家の土地を売り、そのまま
アメリカの巨大な土地で農家を作ることも可能。

パスポートもいらない、ビザもいらない、同じアメリカ人同士で土地を売買して
後は好きにそこで農業を始めればいい。

福島で被害を受けている農家はアメリカのそうだな、例えばネブラスカ州で
再スタートが可能になるわけだ。

次 >>140

最安価

議論しているみたいだからちょっと遠目に>>165

>>165
再編された各プロスポーツ団体のスポーツチーム名

プロ野球　ジャパン・サムライズ
プロバスケ　ジャパン・ショーホークス（Show Hawksとスラダンを有名にした湘北にちなんで。名誉会長・井上雄彦）
プロアメフト　ザ・ヤマト・カミカーゼズ
プロアイスホッケー　ザ・サッポロ・ドォサンコゥズ
プロサッカー　日本・新選組

安価忘れた

>>180

>>180
それが残念なことにすべて旧日本国民主党のせいなんだ。

ことごとく政策が失敗して、あげくにはTPPに参加して、しまいには在日にも舐められまくって
１０年立たない内に日本は破綻。旧日本国民主党員は自分たちの腹だけを肥やしてそそくさと
中国へ逃げていった。それはそれでやっと自民党が政権を取り戻せるようになったからいいけど、
もう時すでに遅しでな・・・。

残された道としてアメリカ合衆国日本州として編入するか否かと国民投票したのさ。ギリギリの差で
通ったはいいけど、今度はアメリカ国議会で議論されてな。日本州を受け入れるか否かでさ。
でもそれも何とか通ってめでたく２０２X年の元旦からアメリカ合衆国の５１番目の州として
日本州が加盟したのさ。

>>190

>>190
まだ日本州になったばかりだから色々と再編されているけど少なくとも：

ソニー＋松下＋日立＋シャープの４社が合併して新たにJE（ジャパン・エレクトリックス社」という巨大企業になった
SCEAは完全にソニーから離れて任天堂と合併

スクゥエア・エニックスはもう長年クソゲーしか作ってないけど、技術だけは持っているのでロックスターと合併した。
各ゲーム雑誌では次回作「GTA7 ミッドガル・マッドネス」という超神ゲーがでると絶賛されている。

利権でほされたWinnyの開発者、金子勇氏は現在シリコンバレーで画期的なP2Pソフトを作っていると聞く。

NTTドコモとソフトバンクはAT&Tに買収、auはベライゾンと合併話が進んでいるみたい。

NASAとJAXAが合併して最近NASA Tanegashima Space Centerという看板ができあがったというニュース記事を読んだな。

次>>200

>>200
もちろん日本国民じゃなくなることだよな。逆に言えばアメリカ国民になるってメリットの方を見る人もいる。
これはひとそれぞれの解釈だ。

次にまたしても州の権限。連邦レベルでダメって一度決まったらこれを覆すのはそうとう難しい。
そうだなぁ、例えば捕鯨禁止とかこれにあてはまるな。連邦レベルで捕鯨禁止となっているならもう
日本州はそれに従うしか無い。

他にはこの「州の権限」から与えられる権利を日本州民が真剣に政治として論争できるか。今までは
「親方日の丸が決めたことは絶対！」で育った日本州民が今度は逆に「親方星条旗が決めたこと
以外ならやってもいいけど自己責任でな」という自分たちが作る州法に対する責任が強くなる。
今まで政治に無関心だった日本州民がいきなり責任を持つようになるのだ。この法の違いに
ついていけるかが一つの問題点だな。

他にはこのスレでも書かれている「日系人大統領が誕生する」ってのは実は安直すぎる解釈だということも
付け加えておこう。

アメリカ合衆国憲法第2条

「アメリカ大統領選は35歳以上でかつ国内への在留期間が14年以上で、出生によるアメリカ合衆国市民権保持者
（合衆国市民の両親が海外で出産した子は対象となる）、または「憲法制定当時に合衆国市民であった者」

の規定により、少なくとも日本が州に加盟したらすぐさま日本州民からの大統領は３５年はでてこないってことだ。

後はデメリットというかは知らないけど、日本州民が自動的にアメリカ国民となって自由にパスポートやビザ無しで
アメリカ本土の州に移れるってのもある意味人口調査上リスクがあるよな。どれだけの日本州民がアメリカ本土に
移るかも検討がつかない、逆もしかりにもしかしたらアメリカ本土から日本州へ移る人もいるかもしれない。
この州民の移動で１０年に一回の国勢調査で人口のプラスマイナスの変動を見て議会席の比率が決まる。
もちろん大勢の日本州民がアメリカ本土州へ移ったらそれだけ日本州の下院議席数が減るわけだ。

とりあえず今思いつくデメリットはこんなところかな。

次 >>210

あ、後雇用側からすれば色々と制限がきつくなるっていう旧経団連にとっては面白くないってデメリットもあるね。
アメリカのブラック企業に対する検査はすごく厳しい。サービス残業とか飲みニケーションとかはアメリカの
労働法に違反するだろう。

働く側からすれば色々とブラックな体制が改善されるチャンスとしてメリットとして見れるかもしれないけど、
経営者側からすればデメリットにみえるだろうな。

>>210
州の権限が与えられているというのは聞こえはいいけど、逆に言えば日本州民が今後
自分たちで作る州法に対して使われる州税とその財源を今まで以上に自分の玉を
持たなければならない。

どっかの市みたいに「もっと税金とればいいじゃないか（笑）」なんてのが通用しなくなる。
未来の日本人が担ぐである日本国債が無くなるんだから、日本州がもっている財源、
それこそ埋蔵金のごとくすべて最初から見なおさなければならない。

「州税でやればいい」と安直に言うけど、これは逆に「おまいらが失敗したら連邦側は
おまいらの尻拭いはしないからな」というリスクも伴う。

よって今日から日本州民としてなった私たちはもう一度議論したい。

本当に天皇陛下を我々の州税で補うべきなのか？
州健康保険は必要なのか？
日本州兵となった旧陸自への予算配分は今のままでいいのか？

こんな感じでどう？

次 >>220