国内メーカーも相次いで提供する格安スマートフォンにソニーも参入するようです。各紙の報道によると、ソニーはイオンと協力して格安スマートフォン市場に参入する方向で最終調整を図っているとのこと。早ければ今春にも「Xperia」シリーズの旧モデルをイオンスマホとして販売し、月額料金は端末代と通信費合わせて月3000円程度になるとみられます。



リンク先の産経新聞などによると、ソニーがイオンの格安スマートフォン向けに供給する端末は「Xperia」シリーズの旧モデルで、端末の単体価格は3万円台。月額料金は通信費+端末代金で月3000円程度を想定しているとのこと。

イオンはBIGLOBE(第1弾はb-mobile)と提携して格安スマートフォン「イオンスマホ」を提供しており、これまでにスマートフォン LG Nexus 4、geanee FXC-5A、TCL Alcatel OneTouch Idol 2S、富士通 ARROWS M01をSIMカードとセットで販売しています。これにソニー製端末が加わるとすれば、日本メーカーとしては富士通に続き2社目となります。

ソニーのエレクトロニクス事業復活の柱として「選択と集中」されたはずのスマートフォン事業ですが、業績的には不振が続いています。特に世界のスマートフォンメーカーにとって主戦場となってきた新興市場向けの中低価格帯モデルでは中国メーカーの台頭などを横目に苦戦しており、2014年度には約2000億円の赤字を計上する見通し。

昨秋には主に中国で1000人規模の人員削減を発表しており、一部報道によれば構造改革の一環として、2015年度はXperia Zシリーズなどのハイエンド端末に特化した高級路線を目指すと伝えられていました。

しかしハイエンドモデルの割合が多かったはずの国内でも、大手キャリアの回線を借りて携帯サービスを提供する MVNO、なかでも低価格を売りとする格安スマートフォンへの注目が高まっている状況です。ソニーとしては割安な旧機種を活用することでこの市場を狙えることになります。

なおイオンによれば、イオンスマホのメインユーザー層は55歳以上。昭和の日本人にとってソニーは憧れと誇りのブランドだったとはよく言われますが、若き日のソニーブランドの威光が残るこの世代にとって、SONYロゴのついた格安スマートフォンの登場は、いわゆる「ガラケー」からスマートフォンへの移行を促すきっかけになるかもしれません。