企業のブラック度、「見える化」するデバイス開発これは嘘ニュースです

　ＩＴベンチャーの向井工学は９日、従業員が身につけたウェアラブルセンサーから得た情報から企業の違法労働性「ブラック度」を測定する技術を開発したと発表した。

　首輪型のウェアラブルセンサー「ＤＳＳ」には集音センサーや加速度センサーを内蔵。クラウド技術を活用した社員の行動管理だけでなく、感知した罵倒や暴力を従業員間の人間関係から推定し、パワハラの有無も判定する。これら各種データを総合的に判断し、企業のブラック度をパーセントで表示する。

　センサー開発に当たっては、ブラック企業の割合が多いとされる飲食業などの従業員６８８人にのべ６千日間センサーをつけてもらい、期間中の行動データと離職率の相関関係を調査した。その結果、ブラック度が８０％を超える企業では従業員の４割が半年以内に退職し、過労による労災認定を受けた割合も多かった。

　開発を担当した向井氏によると、ブラック度の高かった企業では社訓の連呼や創業者の語録暗記など、業務と直接関係がない作業に多くの時間が割かれているという。また労働時間外でもＳＮＳを使った社員同士のやり取りが義務付けられるなど、従業員間の交流時間が異常なほど高いという特徴も見られた。

　このような傾向から向井氏は「社員間の連携が密なほど組織の幸福度が高くなると誤解しているのではないか。行きつく先は企業の宗教化だ」と幸福感の安易な数値化に疑問を投げかけた。

　また自社のブラック度について尋ねられると、向井氏は苦笑交じりに「自慢じゃないですが、昨夜９７％を記録しました」と説明。発注先からシステム開発に求められた２ヶ月という短期間の納期に間に合わせた結果、社員の３分の２が失踪または入院、さらに３人が山手線に身を投げたことから、技術の高い信頼性が期待できそうだ。