DJIは、3軸ジンバルやGPSを搭載した空撮ドローン Phantom 3を4月21日に国内発表しました。
新搭載の超音波センサーによる安定化やYouTubeストリーミングといった新機能に対応したほか、視野角94度でF2.8のレンズを採用しています。
最大30fpsの4K動画を記録可能なProfessionalと、60fpsのフルHD動画に対応したAdvancedの2機種をラインナップします。両者の主な違いは記録解像度とフレームレート。
主な仕様についてはグローバル発表での既報のとおり。ここでは4月21日に開催された国内発表会の模様をお伝えします。
空撮ドローンDJI Phantom 3発表。4K動画やYouTube中継に対応、FHD版999ドルから
4K動画記録以外の新たな機能としては、GPSの通らない室内などでも安定したホバリングが可能になる「VISION POSITIONING」機能が挙げられます。本体底部に搭載された超音波センサーと専用カメラからなり、センサーでは高さを、カメラでは地面の模様を認識し、得られた情報から現在位置を推測し、空中静止位置の安定化を図る仕組みです。
本体底部の超音波センサーとVISION POSITIONING専用カメラ。繰り返しパターンの床は誤認識しやすいそうです
旧機種Phantom 2 Vision+との静止画比較。Phantom 3では像面歪曲が補正されています
映像転送可能距離は最長2km
モーター制御装置（ESC）、バッテリー、モーターといった基本パーツの性能を向上させ、操作レスポンスなどを改善しました
操作用アプリ DJI PILOT APPの操作画面。シャッター操作のほか、機体位置と飛行ルートのマップ表示、高度や速度などの飛行データ表示、撮影設定の変更などが行えます
フライトログ管理画面
実際にドローンを飛行させる前に操作を練習できるフライトシミュレーター機能
簡易動画編集機能 Film Maker
Phantom 3の発売時期は5月中旬で、価格はPhantom 3 Professionalが17万5000円、Advancedが13万9800円。
なおこの価格には、本機を使用中に操作ミスなどで人に怪我を負わせたり、駐車中の車などを傷付けたりした場合などに適用できる保険の金額も含まれています。日本独自の取り組みとして、三井住友海上と協力して実現したもの。最大補償金額は対人で1億円、対物で5000万円。
このほか、同社が取り扱うカメラスタビライザーのRoninシリーズには、小型軽量タイプのRonin-Mを投入しました
ソニーのフルサイズミラーレスカメラα7に対応した空撮ドローン向けジンバルシステム Zenmuse Z15-A7と飛行イメージ
本機を試用したモータースポーツカメラマンの染宮弘和氏は、空撮ドローンを用いた仕事をこなすようになってからの感想を以下のように述べています。
「これまで空撮はヘリコプターを使う必要がありました。限られたイベントで、限られた方々にしかできないことだったのです。そうした状況は、Phantomのような空撮ドローンの登場によって、しっかりとした知識と操作技術の習得、安全に対する配慮さえあれば、空撮映像を以前よりも手軽に撮れるようになりました。今はドローンを飛ばすこと、撮影すること、空撮映像を見てくださるみなさんの反応を見ることの相乗効果で、私自身仕事が楽しくて仕方がない状態です」（染宮氏）
飛ぶのも撮るのも見せるのも楽しい、と語る染宮氏
同じくPhantom 3で空撮映像を撮影したカメラマンの矢口信男氏は、空撮ドローンを使い始めてからのエピソードを披露しました。
「使い始めた頃はすぐに墜落させてしまって、ものの数分で50万円くらいの機材が消えたこともありました。現在のように映像が撮れるようになるには、2年くらいの習熟期間は必要でしたね。数年前は空撮ドローンも今ほど高性能ではなかったので、今ならそれほどの期間練習する必要もないかとは思います。Phantom 3は、空中での画面の安定性が高いのが良いですね。カメラを三脚に据えたかのような安定感があります」（矢口氏）
矢口氏も染宮氏と同じく、これまでの空撮では不可能だったことが可能になる点を評価しています。具体的には、狭いところに入っていけること、動物に接近できること、そして空撮にかかる費用が劇的に低減することを挙げました。そのいずれも、ヘリコプターを用いた空撮では実現が難しかったことです。
DJI製ドローンの中でもPhantomシリーズはコンシューマ寄りの製品ですが、費用対効果の点からプロの現場でも使われ始めているとのことです。カメラマンのトークでも、撮影にかかる費用を大きく低減できる点で、TV番組の制作現場では重宝されるのではないかと推測していました。
Phantom 3においても、4K動画記録への対応や日本展開にあたって保険の適用を行うなどの施策から見て、今後業務用途で空撮ドローンを使用することの一般化を意識していることが伺えます。
