http://tocana.jp/2015/07/post_6850_entry.html

　激甚化する自然災害――。ここ数年の台風の猛威は凄まじく、これからの季節は特に警戒を怠ることができないのはいうまでもないが、今後も自然の猛威は勢いを増していくのだろうか。
先日、英・ロイズ銀行グループのシンクタンクからショッキングなレポートが公表された。

「Food System Shock（食品流通危機）」と題されたこのレポートは、 昨今の世界規模の気候変動が今後の農作物生産に深刻な打撃を与えることを予測している。
そしてこれによって引き起こされる食糧不足が各国の政情を不安にし、ビジネスや交通機関にも影響を及ぼして現在の文明社会を崩壊へと導くというのだ。
　ロイズ銀行のシンクタンクとアングリア・ラスキン大学の研究によって作成された今回のレポートは、あくまでも今後の世界経済の見通しを主に、保険業界へ向けて解説するために書かれたものであるが、そのショッキングな内容から世界に警鐘を鳴らすものとなったのだ。

　今後の食糧供給の上で自然災害の劇症化とともに問題視されているのが、今後の世界人口の急激な増加であるという。
　人類はこの200年の文明の中で60億人まで人口を増やしたが、今後その増加ペースが急激に上昇し、35年後の2050年には90億人に達すると予測している。そして人口増加に比例して高まる食糧需要に応えていくには、
2050年までに食糧生産の総量を現在の2倍にしなくてはならないという。革新的な農作物生産技術が生まれない限り、あと35年で2倍にするというのは至難の業であると言えそうだ。
　この人口増加の問題だけでも食糧危機の大きな原因となるが、これに追い討ちをかけるのが、気象変動による農作物収穫量の減少である。2002年～03年にかけて深刻な干ばつに襲われたオーストラリアの
ような例が今後、世界各地で発生すれば確かに食糧の増産どころの話ではない。

　そして度重なる異常気象の末に、世界各地で現在よりもシビアな水不足に見舞われるという予測も示されている。
あと10年後の2025年までには、世界人口の3分の2にあたる人々が何らかの形で水不足の影響下で生活することを余儀なくされるとあるのだ。つまり、世界的に見れば水が不足した地域の方が当たり前の状況になるということである。そして当然、水不足は農作物生産に大きな影を落とす。

■穀物価格の上昇は免れない
　このような農作物収穫量の減少リスクを伴う危うい生産状況下での、人口増加による農作物需要の拡大は、また当然の帰結として穀物価格の上昇を招く。
　レポートによれば穀物の価格上昇はすでに各地で進行中で、昨年秋にはアルゼンチンの大豆とオーストラリアの小麦は共に不作を受けて、2000年前後の約4倍もの値をつけており、米にいたっては5倍もの価格に跳ね上がっていたということだ。
そして、今後も穀物価格の高騰傾向は続くと見込まれていると「News.com.au」の記事は伝えている。
日本でもこの6月に小麦などが値上げしており、一部ではパンや麺類などの価格にも影響しはじめているのはご存知の通りだ。