ロイターは18日（日本時間）、米連邦捜査局（FBI）と米道路交通安全局（NHTSA）がインターネット接続している自動車について、ハッキングの可能性が高まっていると注意喚起していることを報じました。
過去には、フィアット・クライスラー・オートモービルズが自動車のハッキングについて備えるため、2015年7月に140万台をリコールし、ゼネラル・モーターズもセキュリティ関連のアップデートを行っています。
BMWも、事故発生時に自動でSOSをコールしてくれるなどの自動車ネットワークサービス「BMWコネクテッド・ドライブ」に脆弱性があることを明らかにし、対策を行っています。
日本でもトヨタが2016年1月に、2017年以降のモデルへの車載通信機の搭載率を上げると発表しており、自動車とインターネットの融合が身近なものになってくると予想されます。今回は米国での注意喚起ではありますが、今後は日本でも起こりうる問題です。
インターネットに接続している限り、ハッキングされる可能性は残りますが、自動車は人の命に直結する乗り物であるため、各自動車メーカーは万全のセキュリティ対策を講じて欲しいものです。
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