激しいお家騒動を繰り広げた大塚家具が６年ぶりの赤字に転落だ。２０１６年１２月期の業績予想を大幅に下方修正し、税引き後利益が１６億円の赤字見通し。大塚久美子社長（４８）は新体制わずか１年で、経営手腕に“黄信号”がともったことになる。
　一方、父で創業者の勝久元会長（７３）は東京・日本橋に「匠大塚」を創業。今月には、大塚家具の創業地でもある埼玉・春日部に国内最大規模の店舗をオープンさせる。
そこで好対照なパパに対し、久美子社長が社内外で“仁義なき戦い”をしかけている。家具メーカーに対し、匠大塚と取引しないよう“締め付け”を厳しくしているというのだ。
「大塚家具の仕入れ担当者が『わかってますよね』と、ほとんどの取引先にプレッシャーをかけているようです。実際に匠大塚との取引をやめたメーカーもある。ただ、独禁法に抵触している可能性があり、あるメーカーは弁護士への相談も検討しているようです」（匠大塚関係者）
　一方、社内は“ブラック化”が進行中だ。大塚家具から匠大塚へ転職した社員は７０人以上。現在も毎日２、３人がこっそり匠大塚の面接を受けているという。
こうした人材流出を防ぐため、社内では直属の上司が窓口となった“通報制度”を実施。社員が「辞めたい」や「匠――」などの言葉を口にすると、同僚に“告げ口”されてしまうという。
「通報された社員は個室に呼ばれ『はやまるな』『結論を急ぐな』と言われているようです。大塚家具には退職者の再雇用制度があるのですが、『匠大塚に行くなら、適用しない。２度と入れない』とも言われている。久美子氏の匠大塚に対する罵詈雑言もひどく、『あそこは資金がなくて潰れる』などと吹聴しています」（大塚家具関係者）

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