「性同一性障害、社内に知られた」　社員が職場提訴へ

　訴状などによると、社員は戸籍上は男性だが、性別の自己認識は女性の４０代。私生活は女性として過ごし、職場では偏見などの不利益を恐れ男性として働いていた。女性ホルモンの投与などで容姿が変化し始めた２０１４年５月、同僚に「性同一性障害ではないか」と言われ、上司に同障害の診断書を出した。

　一方、社内での公表や女性としての処遇は望まず、男性と一緒に着替える苦痛が増していたため更衣室だけは別室を希望。同月下旬に家裁が改名を認めた際も、社内で同障害を知られたくないとして、他人の目に触れる名簿などの記載は従来の男性名を要望していた。

　工場側は役員用更衣室や来客用トイレの使用などを認める条件として全従業員への説明を求め、６月初めには名簿などの名前をすべて女性名に変更。周囲の知るところとなった。その結果、社員は１日３回にわけて全従業員に朝礼で「私は性同一性障害です。治療のためご迷惑がかかります」と説明することを余儀なくされ、精神的苦痛からうつ病などを発症。昨年３月に約２週間休職し、復職後は不当な配置転換をされたなどと訴えている。

　工場側は取材に、全従業員への説明については「本人の同意があった」と回答。「特別な配慮をする以上、他の従業員に疑義が生じたり興味本位のうわさが先行したりするより、同意のもとで情報を開示し理解を得ることが、長期的には本人のためになると判断した」などと説明している。（二階堂友紀、斉藤佑介）

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