▲ヨドバシ.comトップページ。登録した配達先が対象地域となっている場合、地図での表示がなされます


ヨドバシカメラが新サービス『ヨドバシエクストリーム』を9月15日（つまり本日）から開始しました。平たく言えばAmazon Prime Now対抗となる、Web通販ヨドバシ.comの即日配達サービスです。

対象となるのは東京都23区全域、および武蔵野市・三鷹市・調布市・ 狛江市の一部（順次拡張の予定）で、最短配達時間は2時間30分。対象アイテムは約43万種。同サイト全体の約456万アイテムのうち約10％です。そして驚くべきことに、配送料は無料。さらに対象地域では標準の配送オプションがこの設定になります。

▲9.7インチiPad Proなど、Apple製品なども対象に含まれます


このサービスは、従来からの即配サービス「ヨドバシエクスプレスメール便」の速度を向上し、さらに対象地域を広げたものという扱い。メール便は公称で「最短6時間」となっていたのですが、最短での配達時間を2倍以上に高速化しています。

メール便時代からの隠れた特徴としては、配達をヨドバシの自社配達員が行う点も挙げられます（宅配便業者ではありません）。ここが速度のポイントでもあります。

また配達開始時には、1分単位での到着予定時刻を自動発信メールで連絡。配達時不在の場合もリアルタイムに自動メールの連絡が入るシステム。さらに「再配達のご指示をいただければ、地域専任担当者がご帰宅のお時間など、ご予定に合わせてお届けに伺います」と、不在時のフォローも丁寧です。

こうした配達体勢に関してプレスリリースには、「本サービス専用に東京都23区内全域、13か所にお届けサービス拠点を開設、約300台の配達サービス車両と地域専任担当者によるきめ細かいお届けサービスの実施を行います」と、サラッとエクストリームなことが書かれています。



注意点としては、小さなアイテムの場合、不在時にはポストへの投函となる点。完了時は自動メールが送信されますが、直接受け取りとはなりません。これは（もちろん）速度重視という点や、元となったサービスがメール便扱いという点などに起因します。なお、投函できない大きな品物の場合には再配達となります。

驚くのは、対象地域の会員登録済みユーザーが対象商品を購入する場合、配送サービスが標準でエクストリームサービス便に設定される点。これは追加料金が無料な点などからと思われますが、一般的な即配サービスは無料といえどオプション扱いになるところだけに、ヨドバシ側の自信が覗えます。


▲ノートPCも一部機種は対象。この画面は木曜日の20時時点ですが、翌日12時までの配達が可能とのこと。深夜になって「Let's note SZ5がどうしても午前中に欲しい」といった場合などでも対応が可能なわけです


合わせて対象地域であれば、製品ジャンルを選択する場合にも、配達時間を指定してのアイテム検索が可能になりました。突然のトラブルでいち早く入手したい製品がある、という際に便利です。



合わせて、ヨドバシ.comの取り扱いアイテムに食料品が加わりました。ドリンク類やインスタント食品、菓子類、麺類や調味料、そして一部野菜などが購入可能となります。もちろん、ゴールドポイントも10%還元されますし、アイテムによってはエクストリームサービス便での配達が可能です。


さて、どうしても気になるのがサービス名でしょう。エクストリームとは、「極限」「過激」などを意味する「あの」エクストリーム。リリースタイトルにも、しっかりと英語表記の「Yodobashi Xtreme」が示されています。

配送サービスにしては非常に珍しい名称ですが、プレスリリースには「お客様のご要望に合わせた『究極のサービス』実現を目指して正式にサービスを開始するもの」というフレーズがあり、ここが由来と思われます。究極（を目指す）ゆえの名称ということでしょう。

ヨドバシカメラは昨今、ユーザーが柔軟に買い物ができるサービスの充実を積極的に図っており、2014年1月にはWeb通販で注文した品の24時間店舗受け取りサービスを開始。2015年9月には全店で無料Wi-Fiサービスを開始し、同時に店内撮影を「解禁」するなど、ライバル店では見られない施策を導入しています（詳細は当時の記事を参照ください）。

ヨドバシカメラ、ネットで買って店舗受け取りを24時間に拡大。梅田とAkiba に専用窓口を設置

実測50Mbps超えの超速Wi-Fiが無料！ ヨドバシカメラが無料Wi-Fiを店内限定で提供。店内で製品やイベントの撮影、価格比較も「解禁」

そうした中で導入された本サービスは、通販におけるAmazon対抗をより鮮明にするものと同時に、ライバル店に対しても強烈な差別化ポイントとなりそうなもの。根強いヨドバシファンのみならず、食料品取り扱いと合わせ、ともすれば主婦層からも注目されそうな通販強化策と呼べそうです。