NASAがワシントンDCで開催された「The Humans to Mars Summit」にて、人類を赤い惑星に到達させるための数段階のプロジェクトを明らかにしました。

このプロジェクトでは、まず第1フェーズとして、2018年から2026年にかけて4度の有人飛行を含む宇宙基地建造ミッションを実施します。この期間で居住区域、科学研究区域、動力ユニット、エアロック、船外操作用のロボットアームといったモジュールやパーツを月～地球間のシスルナ空間へ送り込みます。

すべてが順調に進めば、2027年からは第2フェーズへと移り、まず宇宙船Deep Space Transport vehicleを無人で、続いて約1年間かけて基地内でシミュレーションを行うクルーを送り込みます。そして、実際に火星を目指す有人探査を開始するのは更に段階を踏んでからとなります。

今回のプロジェクト発表に先立ち、NASAは6つの宇宙開発企業にNEXTstepプログラムとして宇宙船の開発を依頼しています。そして、2017年4月にはそのなかのひとつボーイングが宇宙船と宇宙基地の具体的なイメージと計画を公表しました。

NASAのプロジェクト案では、実際の有人火星探査ミッションは2030年代に開始する計画です。ただ、それを実現するにはなによりもまず、大量の資材を月の近くまで送り込む大型ロケットSpace Launch System (SLS) を実用化しなければなりません。
　 　
しかし、SLSについては、これまでも開発の遅れが繰り返し発生しており、今月始めにもNASAが最初の打ち上げ時期が2019年にずれ込むとの見解を示したばかり。問題は技術的なものだけでなく予算の削減にもあるとされ、問題が長引くようならNASAは民間企業が開発する大型ロケットの使用も検討せねばならず、さらに大きく計画に手を入れる必要が出てきます。

そのためか、NASAの有人探査プログラム責任者グレッグ・ウィリアムズ氏は、この計画が状況に応じて「進化する」と表現しました。そして、官民や国を問わず幅広いパートナーシップによって大きく変貌していく可能性が高いとしています。

NASAが資金提供する非営利企業Mars Instituteのディレクター、パスカル・リー氏は同じThe Humans to Mars Summitの席上で、有人火星探査計画には25年間で1兆ドルほどの予算が必要になると語っています。これはアポロ計画10年間の費用にもとづき、火星探査に関わる複雑さの度合いが2～3倍にのぼると見積もったうえでの金額とのこと。

予算については、アポロ計画で月に降り立った宇宙飛行士バズ・オルドリン氏も、火星有人探査計画を遂行するためには早い時期にISSを民間運営に切り替える必要があると持論を語っています。

[Images : Orlando florin Rosu, NASA]