今回の音楽CD販売終了はその売上数の減少が原因と考えられます。Best Buy全体でのCDの売上高は4000万ドルとなっており、これはすべての売上高の0.1%ほどにまで低下しているとのこと。これを受けて、Best Buyは他の利益率の高い商品に棚を開けるべく、店舗からCDを取り除くよう現場に指示したとのこと。
ただし、全体数こそ少ないものの成長の続くアナログレコードについては、少なくとも今後2年間はターンテーブル製品とともに店頭で販売が継続される見込みです。
一方、かつて音楽CD販売でBest Buyと先頭を争ったディスカウント大手のTargetはといえば、2月にCDおよびDVDソフト販売を委託形式に変更することをレーベルに打診したとされます。つまりCDを仕入れて自ら販売するのでなく、音楽レーベルに棚を貸して実際に売れた分だけの販売手数料を得る方式に転換しようというわけ。
これならTargetは売れ残ったCDを返品するだけで良く損にはなりません。ただ音楽レーベルにしてみれば、これが魅力的な販売方法ではないのも事実。Billboardは、少なくとも3大レーベルのひとつはTargetでの販売終了に傾いているとしています。この調子では、TargetでのCD販売も遅かれ早かれ終了になってしまうかもしれません。
ちなみに、CDでの販売が落ち込む米国の音楽産業ですが、ことストリーミングに限れば利用者の伸びは順調なようです。特に米国内では
Apple Musicのユーザー数が伸びており、今年の夏頃には
Spotifyを捉える可能性をWall Street Jounalが報じています。
このユーザーの伸びにはiPhoneの売上が関係しているかもしれません。iPhoneを使用するユーザーは自然とApple Musicを利用する条件が整います。一方で、米国以外では早くからサービスを提供していたSpotifyに優位性があったり、AndroidユーザーがApple MusicよりもSpotifyを選ぶ傾向があることから、まだまだSpotifyのユーザー数が抜きん出ています。
ただ、今後はもしかすると、
スマートスピーカーの普及具合によっても、音楽ストリーミングサービスのユーザー分布は変わっていくかもしれません。