「足を引っ張っている人」を全員解雇し、
何割かの「優秀な人」だけで仕事をしたら、会社の業績は上がるだろうか？

映像ストリーミングサービスで成長を続ける「Netflix」は過去に資金繰りに窮し、
最も有能な社員80人を残して、その他の人材を解雇。その割合は全社員の3割に及んだ

当然、その後の業務で心配されたのはリソース不足である。
3割が会社を去ったとなると、既存業務で手一杯になり、事業を成長させる取り組みが
できなくなることをリーダー陣は懸念していた。

しかし、結果から言えばその懸念は外れた。それどころか、起こったのはまったく逆のことだった。
CEOのリード・ヘイスティングスは「誰かの不手際をフォローするための雑務が
必要なくなった」と説明。

つまり、人数が減った後の方が仕事の質が高まり、業務のスピードも上がったのだ。

Netflix 平均年収3000万円
NHK 平均年収1500万円

動画・映像各社の年間コンテンツ制作費
Disney 2.5兆
Netflix 1.8兆
Comcast 1.6兆
CBS 1.6兆
Amazon 9,100億
Apple 6,500億
FOX 6,100億
Discovery 5,000億
Hulu 4,800億
SonyPictures 2,900億
NHK 2,700億
日テレ 1,000億
TBS 1,000億
テレ朝 870億
フジ 800億
テレ東 400億
Ameba 200億