GoogleがStadiaにおいて、開発者に対し新たなポリシーガイダンスをアナウンスへとしていて、より魅力的なプラットフォオームになっているのかどうかというのが見所ですね。
先日開催された『Google for Games Developer Summit』のStadia基調講演（Gamasutraによる報道）で、Googleは、クラウドベースのサブスクリプションサービスにおいて、開発者にとってより親しみやすいプラットフォームにするための新たなポリシーを発表しました。
そのうちの1つは、率直に言って、少し気になります。Googleは、今後、有料のStadia Proサブスクリプションでゲームを無料化することを選択したすべての開発者に、Stadia Proで発生した収益の70％を提供することを確認しました。ただし、これはプレイタイムに基づいて決定されるものです。言い換えれば、ゲームが有料になればなるほど、開発者への報酬も増えるということです。つまり、ゲームがより多くプレイされれば、開発者はStadia Proの収益の70％のパイをより多く手にすることができます。
これは、正直なところ、少し見当違いのように思える決定です。というのも、例えば『レッド・デッド・リデンプション2』や『アサシン クリード オデッセイ』のような規模のゲームをStadia Pro経由で提供するべきであれば、小規模なインディーズタイトルよりも多くの収益を上げることがかなり保証されているからです。
一方、グーグルが施行するもうひとつの変更点で、より良い評価を得られるはずなのが、開発者やパブリッシャーが自分のゲームの売上から得る収入の増加です。2021年第4四半期から、開発者は、自分のゲームがStadia上で生み出したすべての収益のうち85%を得ることができます。これに対して、他のほとんどのプラットフォームでは、業界全体で70%が標準となっています。
とはいえ、ここにもいくつかの注意点があります。AndroidのPlay StoreやiOSのApp Storeと同様に、Googleは収益の総額に300万ドルの上限を設けており、その上限を超えた場合、収益の削減率は70％に戻り、Googleは30％の取り分を得ることになります。さらに、この収益削減ポリシーは、2021年第1四半期から2023年末までの期間限定で実施されます。また、この方針は『新たに契約したゲーム』にのみ適用されるため、Stadiaですでに提供されているゲームは同じ扱いを受けないと思われます。
Steam、任天堂、PlayStationの3社は、業界標準の70/30の収益配分モデルを採用していますが、最近では異なるモデルもごく普通に見られるようになってきました。88/12モデルを最初に採用したのは、もちろんEpic Games Storeでしたが、最近では、Microsoft社がPCのWindows Storeにもこのモデルを導入し、Xboxでも同じことを行うのではないかと報道されています。
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グーグルのプラットフォームを選んで良かったと思わせる施策がないと今ではスタディアの優位性が感じられないですよね。その辺はもっと突っ込んだ改革をしないと難しいですね。